【第2回】過去問集中講座(ZOOM)を開催しました

スタケン宅建講座では、ご購入者様限定オプション講座(ZOOM)として提供させていただいている、「過去問集中講座」の第2回を5/17(金)19:00~20:00に開催しました。講座では、おなじみの宅建講師の鳥海耕二先生が登壇。前回に続き、試験範囲の各分野から重要な過去問を2問ずつ取り上げ、問題の解き方・考え方について講義形式でお送りしました。

試験本番までいよいよ半年を切り、ご参加の受講生もより集中して試験対策に取り組んでいることと思います。講座中も、鳥海先生の質問に対し多くのリアクションが寄せられるなど、皆さまの合格への熱意を感じる一時間でした。

宅建講師・鳥海耕二先生

講座が始まると、さっそく【権利関係】の「代理」から重要過去問を出題し、解き方・考え方について解説を行いました。その中で鳥海先生は、「権利関係の問題を解く際は《関係図》を書くことがポイントです」と攻略方法を紹介。「ただし、日頃から関係図を描き慣れていないと、試験でいきなり書こうと思ってもなかなか書けません。ぜひ過去問を通して、関係図を書く練習を日ごろから積んでおきましょう」と注意喚起を行いました。

また、次の【宅建業法】の分野では、受験生が混乱しやすい「宅建業者と宅建士の相違点」に焦点を当て、解説しました。鳥海先生は、「受験生の中には『宅建士の免許が…』という言い方をすることがありますが、宅建業の免許が必要なのは宅建業者で、宅建士ではありません。両者を混同しないように整理しながら押さえていきましょう」とアドバイスしました。

権利関係:問題(R2年12月・問2)

AがBに対して、A所有の甲土地を売却する代理権を令和2年7月1日に授与した。民法の規定及び判例によれば、Bが、Aから代理権を授与されていないA所有の乙土地の売却につき、Aの代理人としてFと売買契約を締結した場合、AがFに対して追認の意思表示をすれば、Bの代理行為は追認の時からAに対して効力を生ずる。

宅建業法:問題(R2年12月・問31)

宅地建物取引業者の役員の住所に変更があったときは、30日以内に免許権者に変更を届け出なければならない。

(実際に講座で使った過去問の例)

講座の終わりには、鳥海先生から「今回、比較的近年の問題を取り上げ、プラスαで解き方やテクニックをお話しました。最近の試験傾向も踏まえ、また次回もお伝えしていければと思います」と継続的な参加を促しました。

また、進行役を務める合格ナビゲーターのガースー(2018年度合格)も、「この後、ご自身でテキストや問題を改めて振り返っていただけると、さらに学習効果が上がるかもしれません」と、講座後の復習を呼びかけました。

講座風景

次回の過去問集中講座は、6/21(金)19:00~20:00の開催を予定しています。試験対策で重要なポイントを総ざらいするいい機会となりますので、ぜひご参加ください。

なお、ご参加できなかった皆さまには後日アーカイブ配信を予定しておりますので、そちらをご視聴いただければと思います。

アンケート(一部紹介)参加者様の感想

  • 丁寧な解説のおかげで、こんがらがっていた部分の整理ができました。次回もよろしくお願いいたします!
  • 毎回良問をセレクトして解説して頂けるのでとても勉強になります。今日も押さえるべきポイントがよく分かりました。ありがとうございました。
  • 解説をありがとうございました。本日の指摘事項、押さえていきたいと思います。今後も引っかけ問題等の注意点、ご指導よろしくお願いいたします。
  • 鳥海先生ならではのひっかけポイントをセレクトしていただき、宅建業法の住所変更の注意や、「以上・以下・超える・未満」の注意等、勉強になりました。次回もまたどんな解説があるのか楽しみです。本日もありがとうございました。